
このため、東京電力は効率良く大量の電気を運ぶために、千葉・神奈川・茨城県の火力発電所ならびに福島・新潟県の原子力発電所、および栃木・群馬・山梨・長野県の水力発電所の電気を一旦50万V(27.5万V)の基幹系統と呼んでいる超高電圧の系統に送り込み、電力消費地近傍まで送っています。

ここで27.5万V・15.4万Vに降圧、更に利用者近傍で6.6万V・2.2万Vに、最終的には配電用変電所から電柱で(都心部は地下埋設)6千Vで各々のビルに供給しています。
データセンターは通常のオフィスビルに比べ大量の電気を消費します。
規模の大きなセンターとなりますと、この6千Vでは供給力が不足しますので2.2万Vあるいは6.6万Vを受電電圧としています。 受電電圧の高くなりますと、電力会社の生命線である基幹系統に近づきますので、
などのメリットがあります。